国際的ルールに追いつけない日本の「コピペ」教育

　

　東大が初めてネット上で学生の不正を公開東京大学教養学部において、ある学生の期末レポートの75％がインターネットからのコピペだとして、「不正行為が認められた者は、その学期に履修した全科目の単位を無効とする」という厳正な措置が取られたと同校ホームページで発表されました。

　東大がネット上で学生の不正を公開したのは、今回が初めてです。昨年に発覚したSTAP細胞論文不正問題以降、大学でコンプライアンスに対する姿勢が厳しくなっていることを示すものとしてマスコミでも話題になりました。

　しかしながら、ネットで簡単に情報を入手できる現代において、当の学生には他人の著作物を盗用したという罪の意識がどれだけあったのか疑問です。ただ単に盗用を数ある不正の一つとして文書で通達するだけでは不十分で、引用の出典を明らかにすることがグローバル・スタンダードであることを、入学当初にしっかり指導していたのでしょうか。グローバル化とは、英語での授業や留学生・外国人教員の数を増やすといった表面的なことではなく、このような国際的なルールを教えることでもあります。

盗用について明確なガイドラインが公開されていない

　私がアメリカへ留学した30年前には、レポートの書き方についてガイダンスを受けた記憶があります。レポートに引用する際には、著作名はもとより、著者、公開年月、掲載ページなど、細かく出典を明記することに新鮮な驚きがありました。現在では、ハーバード大学、イェール大学、オックスフォード大学など、欧米の主要大学はいずれも「Plagiarism Policy」をHPで公表しています。

　一方、日本では東大や京大、一橋、慶応や早稲田など主要大学のHPを調べてみても、盗用について明確なガイドラインを公開しているのは早稲田大学（教育学部）だけのようです。

　20年前に提出した開発金融学のdissertation（修士論文）では、発展途上国における政府系金融機関と民間マイクロファイナンスの果たす役割を比較・考察し、ケーススタディとして中国工商銀行とバングラデシュのグラミーン銀行を取り上げました。まだインターネットが本格的に普及する前で、連日、図書館に通って書籍や論文、新聞、専門誌など、あらゆる資料を直接読み込むしか方法が無かったため出典は確実に判りました。インターネットが高度に発達した現代では、かえって元々の情報源をトレースすることは難しいのかもしれません。…